大迫傑が語る。「マラソン」は稼ぐことができるスポーツなのか?

ニッポンの正月は駅伝三昧だ。元日は実業団の「ニューイヤー駅伝」(全日本実業団駅伝)、2~3日は大学生の「箱根駅伝」(東京箱根間往復大学駅伝競走)。たすきをリレーしながら疾走する選手を見ていると、あっと言う間に時間がすぎる。駅伝やマラソンなど、日本人ほど「人が走る」のを好む国民はいないのではないだろうか。

つい引き寄せられてしまうのは、レース展開の面白さや走る姿が凛々しいからだけではない。大学生と社会人の“最高峰”のレースは、すなわち、五輪や世界的なマラソン大会でのメダル獲得を期待できる、日本の陸上界を背負って立つホープを探し出せる醍醐味もあるのだ。ニューイヤー駅伝を走る37チーム、259人の多くが、大学の駅伝部(陸上部・競走部)出身の“エリート”。社会人になってからもしのぎを削り、さらなる高みを目指しているわけだが、彼らランナーの収入や待遇はどうなっているかご存じだろうか。

日本陸上界は「実業団」というシステムが中心だ。これは世界的に見ると非常に珍しい。ニューイヤー駅伝には、旭化成、コニカミノルタ、トヨタ自動車、Honda、富士通、DeNAなど大企業のチームが参加している。出場者の大半は「社員選手」(一部は「契約社員」)で一般業務はほとんど免除され、競技練習や大会が最優先される。一般社員と同じように給料が支払われ(陸上の活躍に応じたボーナスがでる企業もある)、年齢による限界やケガなどにより現役を引退した後も、“お払い箱”にならずに社業に集中することができる。“安定”という意味ではかなり恵まれているといえるだろう。

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