東京五輪で高校生の才能が潰される? インターハイの〝開催危機〟を救え!

開幕まで約8カ月と迫った東京五輪だが、マラソンなどの開催地が札幌へ変更になるなど、ドタバタな印象が拭えない。他にも熱中症対策、チケット問題など課題は山積みだが、もうひとつの大問題が「待ったなし」の状況に追い込まれている。

2020年の全国高等学校総合体育大会、通称「インターハイ」が〝開催危機〟にあるのだ。

インターハイは全国高等学校体育連盟(以下、高体連)の主催で毎年8月に行われるスポーツの総合競技大会だ。1963年(昭和38年)に第1回大会が開催されると、近年は陸上競技、バスケット、サッカー、バレーなど30競技を実施して、全国47都道府県から6000校以上、3万6000人あまりの選手、監督・コーチが参加。60万人以上の観客数を数える国内有数のスポーツイベントになっている。

インターハイの開催危機については、東京五輪が大きく影響している。

インターハイは2004年から地域ブロックでの持ち回り開催となっており、2019年は「感動は無限大 南部九州総体」というスローガンで主会場は鹿児島で行われた。

高体連は10年ほど先までインターハイの開催地域を決めている。本来なら来年は北関東(群馬、茨城、栃木、埼玉)で開催される予定だった。しかし、2012年に東京がオリンピックを誘致することになり、北関東から「開催年度の変更要望」が提出される。その理由は、東京五輪と開催期間が重なり、「宿泊施設」の確保が困難になるというものだった。

例年のインターハイは7月28日から8月20日というスケジュールだが、2020年だけは一部競技を除いてオリンピック閉会式翌日の8月10日からパラリンピック開会式前日の8月24日までとなっている。

インターハイは選手や監督、役員ら3万6000人がのべ20万泊するという。一方で東京五輪の開催期間前後は海外からの観光客が大量に押し寄せることが予想される。高体連が大手旅行代理店に確認をとったところ、来年8月に東京を訪れる外国人旅行者は都内のホテルだけでは収容できず、北関東まで影響が出るという回答だった。

2013年9月に東京五輪開催が決定したため、高体連は2020年のインターハイを丸ごと引き受けてくれるブロックを探したが見つからなかった。そこで高体連は北関東に「開催できる競技だけでもやってください」と再依頼。その結果、11競技は北関東地区で開催され、残り19競技が他地区で行われるという「分散開催」が決まった。すべての開催地が決定したのは今年の4月だった。

問題はここからだ。

開催経費は年により差があるとはいえ、平均すると開会式を除いて約12億円かかる。そのうち7~8割を開催ブロックの自治体が担ってきたが、分散開催となったことで、北関東以外で行われる競技には自治体からの支援はない。つまり〝お金〟がないのだ。

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